老後の資金、どうします？

老後2000万円問題、年金額の減少、介護や病気の心配など
誰もがいつかは必ず直面する老後の問題。
皆様、老後の資金、どうしていますか？
まだ何もしていない方、少しずつ貯めている方、様々な方がいるのではないでしょうか？
そもそも自分にいくら必要なのか？どんな方法でためられるのか？
いろいろな「？（はてな）」が浮かぶと始めるのが面倒だったり、不安になることもありますよね。
今回は、そんな老後の資金の「？」を、一緒に考えていきましょう！

老後の資金、いくら必要？

老後の資金は2000万円って本当？

老後2000万円問題が一世を風靡してから、3年ほど経ちました。
物価上昇やコロナ不況、様々な経済問題を考えると、老後の資金は実際にはいくらあればよいのでしょうか？
老後の迎え方は家庭でそれぞれかと思いますが、パートナーとの2人の場合、老後資金2000万円では実は足りません。
この2000万円という金額は、あくまで国民が日常の生活を送る必要最低限の金額です。
例えば、老後に海外旅行に行くこと、自然豊かな場所に一軒家を立てて田舎暮らしを楽しむ、といった娯楽費用は含まれていません。
また、突然の病気による医療費や、介護状態になった場合の費用など、思わぬ費用の備えも含まれていません。
では、実際にはいくらあればよいのでしょうか？

本当に必要な老後の資金は3360万円！

実際に必要な老後の資金は、約3360万円と言われています。
そうです。2000万円では足りないのです。
このような大きな金額を用意するためには、早めの準備が必要です。
コロナ不況で収入が減ってしまった…　現在の生活も厳しい…
でもいつまでも厳しい生活を送るのは嫌ですよね？
健康な体で働けるときに働いて、退職後や老後は楽しくゆとりをもって過ごしたいものですよね？
老後の資金を貯める方法は人によってそれぞれです。
どのような方法で老後の資金を貯められるのか、調べてみましょう！

老後の資金、つくりましょう！

老後の資金を貯める制度　「iDeCo」で貯める！

「iDeCo」とは、「個人型確定拠出年金」の略称です。
自分のために自分で積み立てる年金制度となります。
積立の方法は、普通預貯金に積み立てていくのではなく、投資信託などを利用して積み立てていきます。
つまり、運用の成果によって増えたり減ったりするすることがあります。
「iDeCo」は政府が行う年金制度なので、税制の優遇が図られますが、原則60歳まではお金を引き出すことができないという点もあります。
「iDeCo」について、詳しく書いた記事もあるので気になる方はそちらも見てみてくださいね。

https://blinks.jp/2021/07/20/ideco/

老後の資金を貯める保険　「個人年金保険」で貯める！

民間の保険会社にも、自分のために自分で積み立てる年金制度があります。
それが、「個人年金保険」です。
保険料として毎月決まった金額を積み立てていきます。
積み立てていくときには、投資信託や外貨などを活用していきます。
ここで、「iDeCo」と違うところは、「iDeCo」が運用の成果によってマイナスになることがあるのに対し、「個人年金保険」は「最低金利」が設定されている場合がほとんどなので、マイナスになることがないということです。
安心して積み立てを続けられますね。
また、「iDeCo」ほどの税制の優遇はありませんが、一定の条件を満たせば、「個人年金保険料控除」を受けることができます。
9月から11月ごろにかけて、保険会社から保険料控除のはがきが届くことがありますよね？
私たちは生命保険に加入していると、その保険料の一定額まで税金の控除を受けることができるのです。
「個人年金保険料控除」は、誰でも受けることができる控除なので、ぜひ活用してみてはいかかでしょうか？

保証あり！積立型の保険　「終身保険」で貯める！

保険にはたくさんの種類がありますが、「終身保険」には積立機能のあるものがあります。
「終身保険」とは、生命保険の一種で亡くなったとき・高度障害の時に備える保険です。
保険料を一定期間支払いながら積み立てていきます。
支払期間が終わると、解約して老後の資金として使うことができるのです。
また、「保険」ですから、亡くなってしまったとき・高度障害になられた場合は保険金が支払われます。
「終身保険」には様々な種類があります。
あらかじめ決まった金額を積み立てていく一般的な「終身保険」。
積立の利率が変化して、積立金額が増えることがある「積立利率変動型終身保険」。
ちなみに「積立利率変動型終身保険」も、最低保証の金利が設定されている場合が多いので、マイナスになることはほとんどありません。
そして、保険料支払い期間後に解約返戻金が増える「低解約返戻金型終身保険」。
今回は詳しくお話しませんが、「終身保険」には様々な種類があって、その中でより良いものを選択していくことが大切です。

もっと保証あり！積立＋保障の「特定疾病保障付き終身保険」で貯める！

老後の資金の準備はしたいけど、その前に病気になった時や介護状態の心配が…という方も多いのではないでしょうか？
死亡・高度障害のときだけじゃなくて、病気や介護のときの保障も欲しい！
そんな方にピッタリの方法があります。
それが、「特定疾病保障付き終身保険」です。
保険会社によっては呼び名が違うかもしれません。
内容としては、特定疾病＝がん・脳卒中・急性心筋梗塞　になったときにや、介護状態になったときにも保険金が支払われ、積立もできる保険です。
どんな病気でも保険金がもらえるというわけではありませんが、「がん・脳卒中・急性心筋梗塞」は、現代の3大疾病と言われるほど、多くの人が発症する危険性があります。
そんなときに、特定疾病保障がついていれば、急な医療費も準備出来て、心にゆとりができますね。

保障はなくていい！　「投資信託・株式投資信託」で貯める！

ここまで、税制の優遇や保険の保障機能などのある方法をお話してきました。
ですが、中には「保障はいらない」という人や、「節税よりもお金を増やしたい！」という方もいるかもしれません。
日本ではあまり一般的ではありませんが、「投資信託・株式投資信託」も老後の資金を貯める方法の一つです。

「投資信託・株式投資信託」と聞くと、運用の成果がうまくいかずにマイナスになりそう、難しそうと思う人が多いと思います。
確かに、コロナの不況や物価上昇で「株が上がった」「株が下がった」という株価の激しいときに、リスクの多い株式や投資信託をするのは怖いですよね。
ただ、これらの「投資信託・株式投資信託」も、リスクを抑えながら行う方法があるのです。
その方法は、「長期分散投資」と言います。
株価や投資信託の動きを短期的に見ると、ブレ幅が大きく、相殺できずにマイナスになってしまうことが多いです。
しかし、株価や投資信託の動きを長期的にみると、ブレ幅は小さくなり、プラスに働いてくるのです。
「投資信託・株式投資信託」をするときには、長期で行うことが大切です！
また、コロナの不況時に旅行会社や航空会社の株価は下がりましたが、デリバリーなどの新事業やゲーム機などの会社は株価が上がりましたよね？
もっと世界規模でみれば、日本の金利がゼロに近いのに対し、海外の金利はコロナでもゼロにはなっていません。
このように、世界にはこれから上がっていくもの、衰退していくものがさまざまに散らばっています。
もし一つの会社に投資をして、その会社が衰退してしまったら、投資資金が無くなってしまいますよね？
そのようなことが起きないように、いくつかの会社にバランスよく投資をしてみましょう。
すると、衰退する会社もあれば、上がっていく会社もあります。
投資した資金は、相殺されて最初はマイナスになることもあるかもしれないけれど、少しずつプラスになるはずです。
「投資信託・株式投資信託」をするときには、資産を分散することも大切です！

少し話がずれてしまいましたが、「投資信託・株式投資信託」については、いずれ詳しくお話ししましょう。
「投資信託・株式投資信託」をうまく利用すれば、老後の資金だけでなく、将来の様々な資金を準備することができるかもしれないですね！

ちなみにですが、「投資信託・株式投資信託」も、NISAの制度を利用して税制の優遇を受けることもできます。
お金をふやしながら税制の優遇も受けられたら、ラッキーですよね！
NISAが気になる人はこちらもぜひ読んでみてください。

https://blinks.jp/2021/03/20/nisaandotsumitatenisa/

老後の資金、のまとめをします！

老後の資金の貯め方だけでもいろいろな方法があることがわかりました！
では実際にいくらから始めればよいのか？
というと、それは皆様それぞれ違います。
皆様の生活様式やご収入、今ある預貯金額、将来の必要額が違うからです。
無理なく、無駄なく老後の資金を貯め始めるには、お近くのファイナンシャルプランナーなどにご相談されることがおすすめです。

では、いつから始めればよいのか？
というと、それはもう答えは簡単です！
今からです！！
老後の生活は遠い未来かもしれませんが、約3360万円を貯めるには長い期間が必要です。
老後の資金を短期間で備えようとすると、負担も大きいですしリスクも大きいです。
気づいたら定年退職、急な病気や親の介護、突然の出費に老後の資金どころではなくなってしまいます。
早い段階から少しずつ貯めていけば、負担も少ないですし、気づかないうちに続けることができます。
少しずつでも、長い期間をかけて老後の資金を貯めておけば、あとできっと「あの時始めてよかった」と思えます。
未来の自分のために、今できることを始めましょう。
そして、「老後の資金、大丈夫？」と聞かれたら、自身をもって「老後の資金、あります！」と答えられるようになりましょう。